【2025年版】妊活や不妊治療に民間医療保険は必要？メリット・デメリットと選び方を解説

• 公的保険制度では補償しきれない医療費や、入院時の差額ベッド代・先進医療などに対応するために加入する保険です。
  医療保険・がん保険・女性疾病保険・先進医療特約などの種類があります。不妊治療中に見つかった病気で手術や入院が必要になった場合に給付対象となることもあり、備えておくと安心です。

• 2022年4月以降、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療の基本的な診療が保険適用になりました。

  採卵・培養・胚移植・凍結保存など、一連の基本プロセスは公的医療保険で3割負担で受けられるようになっています。
  ただし、保険適用には年齢制限や回数制限など条件があります。

• この変化により、民間保険でも不妊治療が給付対象になる可能性が広がりました。

  医療保険の中には、「人工授精」「採卵」「胚移植」「培養」「凍結保存」などに対応する給付条項を持つものがあり、公的保険適用でも給付金対象になるケースがあります。

• 以下は一部保険会社の給付基準で挙げられている子宮・不妊治療関連の手術・処置例です。
• 実際に給付されるかどうかは、契約プラン・約款・手術名・手術法・部位などによって異なります。

妊活・不妊治療中でも民間医療保険が活躍する場面はありますが、注意点も。
加入前に保険の特徴をしっかり理解しておくことで、「思っていたのと違う…」という後悔を防げます。ここでは妊活中における民間医療保険の主なメリットとデメリットを見てみましょう。

• 公的保険が適用されない“先進医療”に対応するための特約（オプション）です。

  不妊治療の中でも、体外受精までステップが進むとタイムラプス培養やSEET法など、先進医療として扱われる技術が存在します。これらは公的保険の対象外で、1回あたり数万〜数十万円の費用がかかることも。先進医療特約に入っていれば、自己負担となる費用をカバーできる可能性があります。

• 妊活や不妊治療を始める「前」が理想的です。

  一度でも病院で不妊治療に関する診察や検査を受けると、「治療中」とみなされる場合があり、新規加入や特約の追加が難しくなることがあります。

• 医療保険や先進医療特約は、健康状態が良好なうちに加入を。

  たとえば、子宮筋腫や卵巣嚢腫などが見つかると、部位不担保（＝その部位は保障対象外）になる場合があります。過去の病歴が審査に影響することもあるため、加入時期はとても重要です。

• 加入後すぐに使えない「待機期間」にも注意が必要です。

  一部の医療保険やがん保険では、加入後90日間や3か月などの「待機期間（免責期間）」が設けられており、その間に発症した病気は給付対象外になります。
  治療が本格化する前に余裕をもって加入しておくことが重要です。

• 妊活・不妊治療には予期せぬ医療費がかかることがある

  公的保険のカバー範囲が広がっても、差額ベッド代や先進医療など自費部分も多く、民間医療保険が心強いサポートになります。

• 「加入のタイミング」がとても重要

  治療を始めてからでは加入が制限されたり、補償対象外になる場合も。妊活を考え始めた段階での見直し・加入検討がベストです。

• “保険＝万一のため”だけでなく、“節約”にもなる

  通院給付金や手術給付金で、実質的に医療費の一部がカバーされれば、家計への負担軽減にもつながります。